含み損19%でも積立を止めなかった理由——「今売る根拠」がなかった、それだけだ

含み損マイナス19%が表示されたスマートフォンの画面、アナログ時計、緑の上昇矢印が暗いデスクの上に並んだフラットレイ画像 投資信託
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含み損を見ても、俺は何もしなかった

2025年4月、SBIの画面を開いたら投資信託の評価損益にマイナス19%という数字が並んでいた。

一瞬止まった。

「やばくない?」と思ったのは本音だ。でも俺がとった行動は、スマホを閉じることだった。積立設定は一切触っていない。

この記事では、なぜ俺が含み損を見ながら何もしなかったのか、その判断基準を正直に書く。暴落中に積立を続けるべきか迷っている人に、少しでも参考になれば十分だ。


結論:含み損は「損失」じゃない。売った瞬間に損失になる。

これが全てだ。

マイナス19%というのは、今この瞬間に売れば19%減で手放すことになる、という意味でしかない。売らない限り、それは「値札が下がっている状態」に過ぎない。

スーパーで買ったお肉の値段が翌日半額になっても、冷蔵庫の中のお肉が消えるわけじゃない。それと同じだ。


止めなかった理由は3つある

① 長期投資の前提が、何も崩れていなかったから

今回の下落のトリガーは米国の関税政策だった。たしかに大きなニュースだ。ただ、俺がオルカンやS&P500に積み立てている理由は「世界経済が長期的に成長する」という前提に乗っているからで、その前提は2025年4月時点で崩れていない。企業が消えたわけじゃない。世界が終わったわけじゃない。であれば、判断を変える理由がない。

② 過去の暴落は、全部回復しているから

リーマンショック後、S&P500は約50%超下落した。それでも回復までにかかった期間は約4年。コロナショックでは約34%の急落から、同じ年のうちに水準を取り戻している。

しかも、SBI証券のシミュレーションによれば、リーマンショック時に積立を止めた場合、元の評価額に戻るまで42ヶ月かかったのに対し、積立を継続した場合は18ヶ月で回復している。つまり、暴落局面でも買い続けることが、結果的に回復を早める。データがそう言っている。

このデータが覆るほどの根拠を、俺は今持っていない。

③ 売っても、次に何をするかわからないから

「一回売って安いところで買い直せばいい」という発想は、聞こえはいいが実行するのはほぼ不可能だ。底がどこかは誰にもわからない。売って現金化した瞬間から「どこで買い戻すか」という別の難問が発生する。放置している方が、よほどシンプルで合理的だ。


「でも今回は違うんじゃ?」問題

暴落のたびに必ず出てくる言葉がこれだ。

たしかに関税問題は地政学的なリスクも絡んでいて、単純なパターンとは言えない面もある。でも「今回は違う」と言い続けてきた人たちが、過去の暴落のたびに売って損を確定させてきた歴史もある。

俺は専門家じゃないから「絶対に回復する」とは断言できない。ただ、「今すぐ売る根拠」も同じくらいない。不確実性が同程度なら、長期投資の原則に従って動かない方が合理的だと判断した。


まとめ

含み損が出ても積立を止めなかった理由は、売る根拠がなかったから、ただそれだけだ。マイナス19%という数字は怖い。でもその数字は「今売ったら」という条件付きの話で、売らない俺には関係ない数字だ。長期投資は暴落込みのゲームで、暴落をくぐり抜けることが唯一の必須条件だと思っている。


【今日やること】

【今日やること】
NISAの画面を開いて、含み損の数字を確認する。そして、そのままアプリを閉じる。それだけでいい。

▶ 放置投資の基本的な考え方はこちらにまとめてある →個別株もやってる俺が、それでもオルカンを積み続ける理由

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